経済ニュースから初心者にも分かり易く株式専門用語を紹介。
今日紹介するのは株式投資をするなら知っておくべき消費者物価指数【cpi】。今回は4月のcpiふまえて経済用語について詳しく解説します。
◇ 消費者物価指数:cpiとは
○ consumer prise index
○ 2021年4月アメリカcpi
○ cpiと株式への私見
◇ cpiと経済の動き
○ 需要増加での物価の押し上げ
○ 好況と金利
○ 金利と資金調達コスト
◇ 投資家は各金融商品と経済の理解が必須
○ マーケットニュースを確認しよう
○ 金融商品の知識をアップデートしよう
消費者物価指数:cpiとは
consumer prise index
CPIとはconsumaer prise index。訳すとそのまま消費者物価指数の意味になります。
消費者物価指数は簡単に説明すると、該当する月の消費者物価指数を、比較する過去のとある月の消費者物価指数で割った値となります。
たとえば2020年4月のcpiと2021年4月の比較計算例を示すと
2021年4月の財サービス価格 ÷ 2020年4月の財サービス価格
といった感じになります。この計算では2021年4月のcpiが対前年比を算出することができます。
なおCPIは毎月発表されます。『CPI スケジュール』で検索すると証券会社のカレンダーを確認できるので、気になる人は調べてみましょう
2021年4月アメリカcpi
2021年4月の米国cpiですが、前年同月比+4.2%となり、発表された5月12日には市場関係者の予想を上回る結果となりました。
そのため、市場に大きな動きがあったのは記憶に新しいかもしれません。
資本主義社会の継続にはある程度のインフレがつきものですが、インフレ率の大小によって市場にムーブメントをもたらすことがあります。
cpiと株式への私見
米国株投資をしている筆者ですが、cpi発表は毎度ながらドキドキします。
なぜなら行き過ぎたインフレ上昇率は株式下落リスクの懸念があるためです。ある程度のインフレは株価に織り込まれているという認識ですが、それでもインフレ率は気になるところです。
インフレがなぜ株価に影響を与えるのか、私見を交えつつ後述していきます。
cpiと経済の動き
需要増加での物価の押し上げ
物価の押し上げ理由は様々ですが、2021年4月cpiの前年比+4.2%という数値を考えていきます。
2020年4月を振り返ると、どこの国でも人の移動そして経済活動を縮小していた時期であったように思います。
そして経済活動縮小に伴う財やサービスの需要低下は、財やサービスのプライスダウンをもたらします。
そのプライスダウンの時期を比較対象とすることで、今回のcpi上昇もあったのではないのでしょうか。
好況と金利
財やサービスの需要増加、そして経済活動が活況を呈してくると好況へと経済状況は推移していきます。
財やサービス需要が増加すると、それを求める消費者は多少高い価格でも購入するようになります。そして売上や利益が増えた企業は、さらなる需要へ対応するため設備投資で供給を増やそうとします。
設備投資で手元資金がなければ企業はお金を借ります。これが好況時における需要増⇒供給増⇒資金需要増の動きになります。
ただし物価が上がりすぎると、今度は生活がままならない人々が増えてきます。すると中央銀行が金利を上げるなどして資金調達コストを増やし、企業の行き過ぎた経済活動を抑制するなどして物価上昇を抑制するよう介入することがあります。
このように好況そして不況はある程度のサイクルがあることが予測されます。
金利と資金調達コスト
物価上昇による金利上昇、そして資金調達コストに関して後述しましたが、株式投資にも多少の関連があると筆者は考えています。
株式購入に関しては手元の余裕資金から始める人もいれば、お金を借りて株を買う人もいます。
そのため物価上昇⇒金利上昇⇒資金調達コストの増加は、株式の買い圧力の抑制因子となり、上値の重い相場になることを予想しています。
投資家は各金融商品と経済の理解が必須
マーケットニュースを確認しよう
今回はアメリカcpiに着目して、株式投資に必要な経済指標について解説しました。
もちろんcpiだけで株式相場が動いているわけではありません。そのため日々マーケットニュースを確認する必要があります。
各経済指標をマーケットニュースで学べば、自身がとるべきポジションの判断基準となります。
金融商品の知識をアップデートしよう
もうひとつアップデートすべきなのが、各種金融商品の知識。株式投資をするなら、実は株式以外の金融商品を学ぶ必要があります。
投資対象には株式以外に、不動産や債券、暗号通貨やコモデティなど様々存在します。トレーダーは各金融商品で割安なものを選んで購入するため、株式の価格も他金融商品との相対関係で決まる可能性についても認識しておく必要があります。
金融商品すべてを購入する必要はありませんが、知識としては知っておくことをオススメします。