大企業から中小企業への転職について自身経験を元に解説します。

大手から中小への転職の長所や短所についての考え方をアップデート。

自身は新卒大手企業→中小企業への転職経験があり、それぞれの長所短所を経験してきました。その経験を元に企業規模で考える転職事情について解説します。

大企業と中小企業の区分

厚生労働省資料の区分

大企業と中小企業の働き方を確認する前に、まずは公的資料での大企業と中小企業の区分について確認しておきましょう。

出典：厚生労働省,平成27年就労条件総合調査結果の概況,用語の説明

自身は新卒でメーカーに就職することとなりましたが、この表では示すところの資本金５億以上、労働者数５００人以上の大企業でした。

その後の転職先は労働者数は１００人以下の企業であり、結果として大企業→中小企業といった転職経歴を経ることとなりました。

大企業での社員数

上記のように労働者数５００人以上で大企業という区分ですが、自身が大企業で働いていた時はオフィスにたくさんの人間がひしめき合って働いているという感覚はありませんでした。

たくさんの労働者を抱えている企業であっても、支社や部門で分散されていたり、出勤時間帯が異なると顔を合わせる人数は割と限られます。

大企業だと社員数に圧倒されそうですが、実際業務となるとそうでもないというのが率直な感想です。

企業規模と所在地

もうひとつ知っておくべきなのは企業規模と所在地について。

大企業の本社について調べると、やはり東京など都市圏に所在地を置くところが多くなります。

自身も新卒は大企業就職を目指していたため、地方大学在学中に都市圏へ積極的に就職活動を展開しました。

新卒から大企業のスタートアップを狙っている人は、都市圏での就職活動が大切になることを覚えておきましょう。

大手と小さい会社の長所短所

大手企業の長所短所

それでは大手企業時代の長所短所について述べていきます。

まずは仕事内容について。自身は大企業メーカーへ勤めていた際、営業や品質管理、生産業務など様々な部門で経験を積む機会を得ました。そういった仕事の明確な部門分け、そしてジョブローテーションを通して様々なスキルを獲得できるところが長所のひとつになります。

また大企業時代は福利厚生も充実していました。家賃手当、細かい資格手当などもついて働きやすさにつながっていた思い出があります。

大企業の短所としては、自身の希望や意志決定がなかなか通らなかったことです。大企業ともなると、たくさんの部門や役職の方を抱えています。アイデアを通すにも稟議に膨大な時間がかかるところが、短所であったように思います。

中小企業転職の長所短所

次に中小企業へ転職した際の長所と短所について述べていきます。

中小企業で感じた長所としては、出世が早いといった印象があります。中小企業は社員が少なくフラットな組織構造を敷いているため、トップへ明確な意欲を示せばポストを用意してくれます。自身も三十台で管理職へ就くことができましたが、これは大企業では難しかったように思います。

一方、短所としては中小企業ではいろんなスキルを要求されることです。大企業では社員ごとに分業していた仕事も、中小企業となると少数精鋭で挑むため何でもできなければなりません。今の仕事においても営業、事務、労務管理、広告作成など業務は多岐にわたります。

逆をいえば、個人の職務能力引き上げなら今の中小企業での仕事は貢献してくれているようにも思えます。

どちらが良いかは個人によりけり

結論ですが、大企業と中小企業どちらで働くほうが良いのかといった疑問は人によりけりになります。

両方経験した自身からすると、早めに管理職登用してもらって、自己裁量権を広く使える今の中小企業での働き方が性に合っています。

ですが人によっては充実した福利厚生と分業制度のもとで、働くほうが良いという人もいるはずです。

こればっかりは人によりけりなので、就職や転職をする前に情報収集を重ねて、働き方を検討する必要があります。

転職を検討するならまずリサーチ

転職会議の評価を見てみる

ある程度の企業ごとの情報収集なら、転職会議というサイトのユーザー毎コメントを見るのも参考になります。

転職会議では企業ごとの評判、年収、やりがい、福利厚生などを就業経験者のコメントから情報を得ることができます。

会員登録なしでも見出し程度のコメントは見れますが、コメント全部を見るなら会員登録が必要になります。気になる人は検討してみても良いかもしれません。

企業規模はあくまで一つの尺度

今回は大企業と中小企業の働き方について紹介しましたが、企業規模はあくまで一つの尺度と位置付けておきましょう。

企業規模によらず、働き方そして働きやすさは千差万別です。

自身に合った仕事を見つけるには、日ごろからニュースやSNSで情報収集してアクションを起こしていくのが大切です。