株式投資の買い方のひとつ、ドルコスト平均法のやり方とは。

株式投資の買付方法には様々な手法が存在します。

今日はそんな買付方法のひとつ『ドルコスト平均法』について紹介します。長期積み立て投資を考えてる方は必見です。

☆投資にはリスクが存在します。余裕資金の範囲、自己責任でお願いします。

目次

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法のメリット

まずはドルコスト平均法での買い付けに関するメリットについて確認していきましょう。

ドルコスト平均法は買付時期を分散させることで、買付コストを平均化するところにメリットがあります。

次の図で確認してみましょう。下図はとある銘柄を5か月間、毎月30000円で購入した例になります。購入株数は簡便にするため、5〜10で説明しています。

図を見ると分かりますが、株価が下がった際には多く購入することが可能となり、高値掴みのリスクを分散させていることが確認できます。

ドルコスト平均法の計算方法

それでは上図を例に、買付コストや利益について計算して確認しましょう。

ドルコスト平均法では買付コストは毎月30000円のため、5か月の買付コストは総額150000円になります。購入株数は34となっています。

また、5か月後の株価は6000円のため、34株で評価額は204,000円。評価益は204000円と150000円の差で、54000円の利益になりました。

なお3月時点で同株数を買っていれば、5月時点での株価と同様のため評価益は0円。

4月時点で同数数を買っていれば、買付コストは3000円×34株で102000円。5月時点での利益は204000-102000で102000円の利益となります。この場合、ドルコスト平均法より高い利益が出ましたが、底値で買うのはなかなか難しいものです。

ドルコスト平均法は10年など長期目線で

ドルコスト平均法で大切なことは、10年など長期目線で買い付けることです。

どんな銘柄の株価においてもランダムウォークで、常に上下しながら時間が経過していきます。

そのため高値掴みを極力避けて、下落場面である程度買い増しできるのがドルコスト平均法のメリット。

その成果が出るのには少し時間を要することがあります。大切なのは一喜一憂せず、長期目線で余裕資金から定期定額購入することが重要になります。

ドルコスト平均法のやり方

ドルコスト平均法での投資信託買付

それでは実際のドルコトスト平均法のやり方について確認していきましょう。

ドルコスト平均法で始めやすいのは投資信託。主要なネット証券の楽天証券、SBI証券どちらでも100円から購入することが出来ます。

たとえば固有銘柄の株式では、定額購入だと端数が出てしまいます。

その点、投資信託は100円から購入できるので、端数を出さずに定期定額購入するのに便利です。

ドルコスト平均法なら楽天証券自動買付が便利

毎月の定額自動買付なら楽天証券の投信積み立てが便利です。

前述したように、投資信託商品を毎月決まった額で自動的に買い付けることが可能となります。

なおSBI証券でも同様に、投信積み立てでの定期定額の自動買付サービスがあります。

長期戦略の口座、短期戦略の口座を分けるなど投資をなさる方の戦略もあると思うので、お好きな証券会社の投信積み立てサービスを検討してみましょう。

積み立てNISA利用でのドルコスト平均法

長期目線での投資戦略であるドルコスト平均法なら、積み立てNISA利用も検討の余地に入ります。

積み立てNISAは年額40万×20年の総額800万までの買付枠に関して、非課税で運用できる枠となっています。

具体的には毎月33000円程度の買付を、ドルコスト平均法の手法で購入することが可能であり、長期にわたる運用で得た利益は非課税となるのがメリットです。

なおNISA制度に関しては、数年先に新NISA制度が予定されています。現行の積み立てNISAの可能運用期間なども確認しておきましょう。

ドルコスト平均法の留意点

あくまでもリスクを分散する手法のひとつ

ドルコスト平均法はランダムウォークで上下する株価において、高値掴みリスクを減らすための手法です。

あくまでもリスクを分散する手法のひとつなので、必ずしも儲かるとは限らない場面もあることを覚えておきましょう。

また、買付手法としてはドルコスト平均法のほか、一括購入の併用を検討することも大切です。

一括購入と使い分けよう

投資も長く継続していると、割安な株を見つけることがあります。

そんなときは一括購入を検討してみても良いかもしれません。少しタイムラグがあって、株価が上がればドルコスト平均法より高い利益が出ることもあります。

いずれにせよ、ドルコスト平均法そして一括購入それぞれのメリットデメリットをしっかりと理解して、買付手法を検討していきましょう。