空売り

今日のテーマは『信用取引における株式の空売り』。

空売りには信用取引口座開設、利益を出す仕組みなど事前準備が必要です。今日はそんな空売りに関する必要知識について紹介します。

☆　投資にはリスクが存在します。余裕資金と自己責任の範囲内で検討しましょう。

信用取引における空売りとは

株の空売りの仕組み

空売りは簡単に説明すると、証券会社から株を借りて売ることを指します。そして借りた株を返却するまでがセットとなっています。

空売りのメリットはなんといっても株価下落場面で利益が出せることです。まず空売りで利益が出る仕組みについて確認していきましょう。

たとえば株価1000円の株を100株空売りしたとします。すると手元に100000円が残ります。

次に空売りした株が株価700円に値下がりしたときに100株を買い戻し、株を返却したとします。このときの買戻し金額は70000円になります。

そしてこの1000000円と70000円の差である30000円が手元に残り、空売りにおける利益となります。

株の空売りのやり方

次に空売りのやり方について確認していきましょう。

信用取引口座を開設すると、株の現物の売買だけでなく、『信用新規売り』や『信用新規買い』といった売買方法が選択できるようになります。

空売りではこの『信用新規売り』からスタートして、『信用返済』で借りた株を返却し、利益もしくは損失を確定するまでがセットになります。

空売りはある程度経験を積んでから

空売りは投資経験をある程度積んで、相場の動きが見えるようになってから、売買方法の選択肢として検討しましょう。

株初心者だと『売り』から入るのはピンと来ない方も多いと思います。

また信用取引口座は現物口座と違うところもあり、保証金を担保に大きくお金を動かすことが出来るため、不慣れな方は思わぬ損失額を被るリスクもあります。

まずは現物でしっかりと経験と積んでから、経済ニュースなどで情報を仕入れ、ポートフォリオを組めるようになってから、空売りといった選択肢を考えるようにしましょう。

空売りを始めるには

空売りは信用取引口座が必要

空売りは前述したように、信用取引口座の開設といった事前準備が必要となります。

信用取引口座の取引開始には、『信用取引口座開設申し込み』『審査』『信用取引口座開設完了』といった流れを踏むことになります。

ちなみに自身はSBI証券での現物取引を経験後、信用取引口座開設申し込みをしました。申し込みから口座開設完了まで、数日から1週間程度で取引可能となった記憶があります。

信用取引はいきなりは始められません。信用取引を検討している人は、まず信用取引口座をあらかじめ開設しておきましょう。

信用建余力の範囲内で取引可能

信用取引のメリットのひとつに、現物の口座より大きなお金を動かせるといった点が挙げられます。

具体的には保証金を担保とした、信用建余力といった範囲内で信用取引が可能となります。

自身が利用しているSBI証券では信用取引口座を開設すると、円建て買付余力を参照すると『信用建余力』といったカテゴリーが表示され、現物の買付余力と区別して参照できるようになっています。

SBI証券での空売りのやり方

SBI証券での空売りのやり方について説明していきます。

ひとつは『取引』タブから信用取引を実施する方法について。『取引』タブを選択すると新規注文取引所で銘柄コード入力後、『信用新規売り』と選択することで空売りをすることが出来ます。

もうひとつは株価検索から空売りを開始する方法について。株価検索で任意の銘柄を検索して、個別銘柄の株価確認画面に移動しましょう。すると信用取引口座を開設していれば、『信用売』といったボタンが提示され、ここからも空売りをすることが出来ます。

画面構成の好みは人によるので、やり易い方を確認してみてください。

空売りの注意点

空売りと信用取引口座の保証金

空売りをするためには、前述したように信用取引口座の開設と保証金を入れておく必用があります。

たとえば自身が利用しているSBI証券、そして楽天証券などでも、最低保証金として30万円程度は必要となっています。

信用取引は保証金を担保に、信用建余力の範囲で取引を行うことが出来るようになるものです。

損失が出た場合には追加保証金を要求される場合もあるので、現物取引とは区別してリスクについても考慮しておきましょう。

信用取引における空売りとコスト

信用取引には様々なコストが発生することも覚えておきましょう。

まずは手数料。自身が使っているSBI証券では、プランによって1注文の約定代金や1日の約定代金合計額など、手数料の発生の仕方に差異があります。

また空売りでは貸株料、制度信用では逆日歩といったコストも存在します。

これら信用取引に関するコストに関しては、次回に詳細を説明します。