転職を考えるなら知っておくべき【転職期間】
転職のためには多かれ少なかれ準備から退職、そして入社に至るまで時間を要します。
今日の記事ではそんな転職期間の目安、そして考え方について紹介していきます。
○ 転職活動には準備期間が必要
○ 目安となる転職活動期間は三カ月前後
○ 転職活動を分解して期間を考える
◇ 転職準備や退職などに要する期間の内訳
○ 求人検索など転職準備に必要な期間
○ 転職応募から内定までの期間
○ 転職で退職から入社までの期間を逆算する
◇ 転職活動の期間設定における注意点
○ 転職期間は個人差が大きい
○ 需要と供給で転職期間も変わる
転職にかかる期間を知ることは大切
転職活動には準備期間が必要
転職を思い立ったら、まずは考えておくべき『準備期間』
転職理由は人の数だけあり、できれば早く転職を決めたいもの。しかし転職には時間が必要です。
たとえば
○ なぜ現職場を退職するのか
○ どこへ転職するのか。
○ 現実的に転職候補はどれだけあるのか。
○ 転職後の待遇の目標と妥協点はどこに設定するか。
といったことを考えて動き出す必要があります。なぜなら感情だけで転職活動を展開すると、自身の納得いく転職へ至らないことも見受けられます。
このように転職を目指すなら、まずは理由の洗い出しと準備などへ時間を要することを覚えておきましょう。
目安となる転職活動期間は三カ月前後
それでは本題に入りましょう。いったい転職の目安となる平均的な活動期間はどれくらいのものなのでしょうか。
厚生労働省のデータによると、期間なしを除いた総数では『1カ月以上3ヵ月未満』が一番多く、次いで『3ヶ月以上６ヶ月未満』が多い結果となっていました。
出典：平成27年転職者実態調査の概況
データからは転職活動の活発な20代、30代、40代どの世代においても、平均的な転職活動期間の実態としては３か月前後が多いといったことが伺えます。
この３ヶ月前後といった転職活動期間は、在職中に転職活動を始めた人もさることながら、退職後にブランクや空白など無職期間を経た方も含まれています。
まずは転職目標を立てるにあたり、３か月前後は要するといった認識をもって挑んでいきましょう。
転職活動を分解して期間を考える
ここまでで転職活動に必要な期間が３か月程度というのが認識できたところで、次のステップでやるべきなのが転職活動を分解すること。
転職活動は簡単に分けるなら
○ 求人検索など転職準備期間
○ 転職応募から内定に至る期間
○ 退職から転職先へ入社するまでの期間
を考えておく必要があります。
次のチャプターではこれら転職活動を分解して、スムーズに行動へ移すための方法を紹介していきます。
転職準備や退職などに要する期間の内訳
求人検索など転職準備に必要な期間
まずは転職を考え始めたらスタートすべきなのが『求人検索』
求人検索はgoogleですぐに検索できるハローワークやindeedの検索サービス。そして転職サイトなど会員登録が必要な求人検索があります。
ちなみに２社ほど転職を経験した筆者ですが、求人検索に要した期間は１か月程度でした。
求人検索方法も希望年収、希望勤務地、希望職種など検索条件を絞ってくると、確度の高い求人検索へとつながり、期間短縮にもつながります。
そして求人検索の合間で履歴書や職務経歴書を作成したり、自身の希望に合致する求人が見つかればすぐ動けるようにも準備もしていました。
応募するか否かは別にして、まずは求人検索から自身に必要な転職期間を概算してみても良いかもしれません。
転職応募から内定までの期間
次に考えるべきなのが転職応募から内定までの期間設定。
筆者が経験した転職活動では、応募から内定までに至る期間の3か月程度でした。先ほどの厚生労働省のデータでも転職活動期間は３か月前後が多いとありましたが、自身の転職期間を考えるとなんとなく納得です。
ちなみに求人検索で良いところがあれば自身は即応募していたので、準備期間と応募期間が重なる部分もありました。
なお自身は理学療法士という専門職であるため、どちらかというと待遇はさておき転職はし易い部類に入るかもしれません。
逆に言えば業種未経験など新しい分野へのチャレンジには、少し転職期間を長く要する可能性があることも覚えておきましょう。
転職で退職から入社までの期間を逆算する
転職での最後に配慮しておくべき期間が『退職時期』
転職が決まれば業務の引継ぎなどが必要となり一定期間を要します。また残りの有給取得なども上長と相談しなければなりません。
自身の転職経験では、内定取得から１か月程度で退職しました。理由としては就業規則に１か月前の退職予告とあったため、それに従って退職期間を決めたからです。
なお会社によっては退職予告は３か月前、６か月前と定めるところもあるようです。
退職後も連絡が必要な場面もあるので、就業規則の確認や上司への相談を怠らないなど、できるだけ円満な退職となるよう転職期間を設定しておきましょう。
転職活動の期間設定における注意点
転職期間は個人差が大きい
前述した厚生労働省のデータでは『転職期間は３か月前後が多い』とのことでしたが、転職期間の実態は個人差によるところが大きいのも事実です。
理由を挙げれば
○ 採用側と応募者のミスマッチ
○ だらだらと転職活動を続けてしまう
○ 体調や家庭の事情で転職時期が長引く
といったことが挙げられます。
今回示させたいただいたのは、あくまで転職期間のデータ、そして自身の経験に基づく目安です。必ずしも転職期間を３か月前後と設定する必要がないことも覚えておきましょう。
需要と供給で転職期間も変わる
転職期間はもちろん転職し易さでも大きく変わってきます。
転職し易さを決定づける要素のひとつに『需要と供給』の関係があります。
たとえば求人検索をしてみると分かりますがITエンジニア系は待遇も良く、求人も多数見つかります。
これは需要側である企業の求める技術を満たすエンジニアが不足しており、供給側である技術を持つエンジニアであれば転職期間をあまり要せず転職可能な状況ともいえます。
いわゆる売り手市場です。
逆に言えば需要いわゆる求人自体少ない業界では、転職期間も長くなりがちです。
そういった需要と供給のバランスで転職期間も変化していくことも覚えておきましょう。
転職を考えるなら転職期間の目安を念頭に置いて、計画的な行動を取れるようにしよう。
