株式投資をするなら現物や信用の買付余力について理解しておこう

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株式投資をはじめ、自身のタイミングで投資をするには買付余力の理解が大切です。

今日の記事で買付余力の考え方や反映などについて学んでいきましょう。

☆ 投資にはリスクが存在します。余裕資金と自己責任の及ぶ範囲で検討しましょう。

 目次

買付余力とは

買い付け余力とは投資可能金額

投資をしている方であればご存じですが、買付余力とは端的にいえば投資可能金額です。

たとえば手元に投資可能な100万円があっても、それを保持しているだけでは投資は出来ません。

投資に参加するためのエントリー資金とするためには、手元の現金を買付余力に反映させなければなりません。

つまり現金⇒余力へ反映させて、始めて投資可能となることを確認しておきましょう。

現物の買付余力はそのまま反映

買付余力には現物や信用などの種類がありますが、現物の買い付け余力は概ねそのままの金額が反映されます。

自身は株式投資にSBI証券を利用していますが、自身口座からの即時入金は無料なので、そのままの金額が買付余力となります。

しかし自身の入金手続きミスなどは有り得るため、念のために入金後は自身管理ページで任意の金額が反映されているかも確認しておきましょう。

信用の買付余力は証拠金による

自身はSBI証券での株式取引きにおいて、信用取引口座を開設しているため、入金すると信用口座の買い付け余力も反映されます。

SBI証券の信用取引口座では最低証拠金30万円、証拠金維持率30%以上を保持することで、概ね入金した額の3倍程度の取引が可能となります。

当然ですが取引金額が大きくなるとリスクもついて回ります。また証拠金維持率が30%を下回ると、追加証拠金も必要となります。

信用取引での大きな買付余力の考え方はその点を注意しておきましょう。

株式投資での買付余力の注意点

買い付け余力不足に注意

買付余力に関する注意点として、まず押さえておくべきなのが買い付け余力不足です。

証券口座を確認してみて、様々な証券を保有して資産が増えていても、買い付け余力が少なすぎるとイザというときの買い増しが出来ません。

たとえば暴落時にナンピン買いしたくとも、買付余力がしっかり反映されて残っていないと、エントリーチャンスを逃してしまいます。

下落時の買い増し方法であるナンピン買いや、毎月定額購入ドルコスト平均法については過去記事で解説しています。

『ナンピン買いのやり方』

『ドルコスト平均法について』

上記購入方法は常に買付余力を残しておくことで可能な取引手法になります。

SBI証券の買付余力と反映時間

買い付け余力におけるもうひとつの注意点として、余力への反映時間があります。

たとえば自身も利用しているSBI証券の即時入金。即時入金とはいうものの、15時以降の入金では余力反映における計上日は、翌営業日となっています。

日本株取引だと市場は15時で閉まるので大きな問題となりませんが、少し注意が必要なのが米国株。

たとえば米国株取引だと現在はサマータイムで、日本時間の22:30からスタートします。その日に入金してすぐ米国株を買い付けしたい場合は、反映時間まで考えて入金するようにしましょう。

買付余力は余裕資金で構成しよう

買付余力の反映には入金手続きが必要なように、出金もまた買付余力内から手続きが必要となります。

投資の記事毎に注意書きしていますが、投資そして買付余力とする資金は余裕資金で実施しましょう。

生活をしていると不意の出費はつきもの。投資に資金を全て注ぎ込んでいると、出金手続きが必要となり、不意の出費へ対応も少し面倒くさいものになります。

ポートフォリオは自身の生活費をしっかり加味して考えるようにしましょう。

買付余力で困らないために

即時入金可能な口座を開設しておく

買付余力で一番便利なのは即時入金。買い付け余力反映を最もスピーディに実施してくれます。

自身はSBI証券の即時入金に対応している、住信SBIネット銀行の口座を保有しており、この銀行口座からいつも即時入金しています。

SBI証券の即時入金可能な金融機関はまだ他にも複数あります。

お手持ちの銀行口座が即時入金に対応しているかチェックしてみましょう。

入出金ガイダンスを確認しておこう

自身が利用しているSBI証券をはじめ、楽天証券など各証券会社では買い付け余力に関して、入出金ガイダンスを設置しています。

たとえば前述した即時入金サービスのほか、銀行振込入金など買付余力への反映させる方法もあり、反映時間も含めて各証券会社ではガイダンスで詳しく説明してくれています。

自身のスタイルに合った投資計画を進めていくためにも、まずは買付余力についてしっかりと理解を深めておくことをオススメします。

株式投資を計画的に進めるためには、買付余力の方法や反映時間まで気を配ろう。

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