現役の理学療法士である自身がその仕事の実態を紹介します。

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【理学療法士】に関して、ご存じの方であればリハビリの人といった印象があるかもしれません。

今日の記事では現役の理学療法士である筆者が、その仕事の実態について迫っていきます。

理学療法士への就職、転職を考えておられる方は必見です!

 目次

理学療法士とは

理学療法士資格と仕事内容

理学療法士はPT:Physical Therapistとも呼ばれており、疾患などで運動機能が低下した障害をもたれた方を対象に、リハビリテーションを提供するお仕事になります。

リハビリテーションの仕事内容として、運動療法や物理療法、マッサージといった手段を用いて運動機能の改善をサポートする業務に従事します。

また、理学療法士として従事できる組織は複数あり、病院や施設、訪問看護ステーションなど活躍の場はたくさんあります。

そして病院での医療保険分野なら診療報酬、訪問リハビリなど介護保険分野では介護報酬といった部分が、理学療法士としての売り上げとなっていきます。

また理学療法士としての仕事の幅は広く、足底板で足周りの調整が得意な人、マイオセラピーでコンディショニングが得意な人といろんな人がいます。

ちなみに過去記事でも『理学療法士の職業適性』、『社会人入試と医療職転職』といったテーマで、理学療法士について取り上げています。

興味のある方はぜひご覧ください。

【理学療法士に向いている人とは。ptリハビリ職の適正について紹介。】

【社会人での大学入試など、セカンドキャリア導入に向いている人とは】

理学療法士になるには

理学療法士になるには

理学療法士の資格を取得するためには、まず養成課程のある専門学校もしくは大学へ行かなければなりません。

専門学校であれば最短3年、大学であれば4年の養成課程を経ることで、理学療法士の国家試験の受験資格を得ることができます。

そして国家試験に合格すれば、病院などで理学療法士としてリハビリの仕事へ従事することが出来るようになります。

たいていの都道府県の理学療法士養成校があります。興味のある方はオープンキャンパスへ行ってみましょう。

指導教官からカリキュラム、卒後の就職事情など具体的な話が聞けるはずです。

理学療法士研修や認定制度

現在の理学療法士を取り巻く研修制度として、【専門理学療法士】や【認定理学療法士】の習得を推奨する流れがあります。

基本的には日本理学療法士協会へ所属し、それぞれ専門の研修を履修していくことで、認定理学療法士となるためのカリキュラムが進んでいきます。

自身も理学療法士になりたての頃、新人教育プログラムを終えて、認定理学療法士となるための研修をオンラインで受講するなど、養成課程を進めている最中です。

ちなみに認定理学療法士や専門理学療法士となってからも、5年ごとの更新が必要となっています。

疾患や障害、手技などの多様化に伴い、卒後のスペシャリスト養成に向けて研修や資格制度が充実してきたところですね。

理学療法士の職域について

理学療法士と作業療法士の違い

理学療法士と作業療法士はセラピストとして仲間ともいえますが、もちろん違いが存在します。

たとえば法律。理学療法士は『理学療法士法』、作業療法士は『作業療法士法』によってその仕事内容などが規定されています。

ちなみに作業療法士は手芸や工作などを得意として介入手段として用いて、日常生活活動や仕事に関する能力の改善を図ります。

そのほか理学療法士、作業療法士ともに医師の指示のもとで仕事に従事しなければならないといった共通点があります。

またセラピストには理学療法士や作業療法士のほか、言語聴覚士といった仲間も存在しており、リハビリにおける三職種といえば上記の三つになります。

理学療法士と柔道整復師

理学療法士と柔道整復師の違い

コメディカルの職種として比較されることの多い理学療法士と柔道整復師。

その違いの大きな部分として『開業権』があります。

柔道整復師は接骨院を開業することができます。

いっぽう理学療法士は独立開業して『理学療法』を提供することができません。この開業権の違いが、理学療法士と柔道整復師との大きな違いになります。

ただし理学療法士として研鑽を積まれた方が、別のかたちで独立開業されてい人もいます。

たとえばパーソナルトレーナー。これは個人契約としてトレーナー業務に携わる仕事になります。

そのほかセミナー講師で開業される方もいて、経験値をほかの仕事へ振り替えて活躍してる方も一定数おられるようです。

理学療法士とその他職種との関わり

前述したように理学療法士は医療保険分野、介護保険分野と職域は多岐にわたります。

医療保険分野における病院では、医師や看護師、栄養士やソーシャルワーカーなどと関わりをもって仕事にあたります。

そのほか介護保険分野では、介護老人保健施設であれば医師や看護師、栄養士や介護士、相談員、ケアマネージャーなどと共に情報共有をしながら仕事を進めていきます。

ちなみに理学療法士も5年業務に携わるとケアマネージャーの受験資格を得ることができます。

このように多職種連携は理学療法士の仕事をしていく上でとても大切。なので他の医療福祉職の仕事もある程度その概要を知っておく必要があります。

近年の理学療法士事情について

転職はしやすい理学療法士

理学療法士となり、だいぶベテランとなってきた筆者ですが、これまで理学療法士として転職経験があります。

ちなみに自身は20代の頃は一般の会社に勤めていた経験があり、在職中に転職活動をしていた時期もありました。

その会社員時代と比較すれば、理学療法士の転職はし易く感じています。

また社会人入試を経てアラサーで理学療法士となって筆者ですが、30代での転職も比較的容易であった印象です。

その要因として働ける組織が多く、日本全国どこでも一定の需要があるので、転職もし易いのではないかと考えています。

気になる方はptやot、stでインターネットを使って求人を確認してみましょう。求人数や年収相場が確認できます。

自身が調べたところ、理学療法士の平均年収は400万円程度だそうです。

ウィメンズヘルスケアと理学療法士

理学療法士になると、様々な勉強会に赴いて研鑽を積んでいきます。

そして勉強会や研修へ行くと、理学療法士の中におけるトレンドを見つけることがあります。

最近よく聞くワードは『ウィメンズヘルスケア』

ウィメンズヘルスケアでは出産前や出産後における問題、骨盤底筋群の機能低下、女性とスポーツ、骨粗鬆症といった女性の課題について介入方法が検討されています。

理学療法士として活躍し続けていくためには、こういったトレンドにも耳をすませて勉強していくことがとても大切です。

理学療法士を目指すなら、その養成課程と仕事内容をしっかり理解しておこう。

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